【7272】（ヤマハ発動機）配当利回り6%超えのグローバル2輪車メーカー
バイクで有名ですが事業の多角化やグローバル経営で注目のヤマハ発動機の紹介記事です。
まずはこの記事のポイントです。
ヤマハ発動機の特徴！
・直近は6%を超える配当利回りとなっているが、業績や配当能力面では当面問題がない
・収益の9割は国外で、人口増加地域のアジアやインドが中心となっている
・事業の多角化を行っているものの業績の成長は今のところ見られない
1. ヤマハ発動機ってどんな会社？
企業概要
2輪車でホンダに次ぐ世界大手。 会社名に”ヤマハ”が入っていますが、1955年に楽器のヤマハから分離していることが所以です。
2輪車だけでなく、船外機やバギー車、 スノーモビル、 電子基板実装ロボットなど多様な事業を展開しており、 エンジン受託生産でトヨタ自動車と提携、ホンダとは50cc以下
の国内原付バイクや電動バイクの生産・開発で提携しています。
2018年にはホンダからＯＥＭ調達（自社で一部部品などを製造せず、他社から調達すること）開始し、19年に半導体装置の新川を事業統合しました。 また、自動運転開発ベンチャー ・ティアフォーやＤＭＰに出資しており、積極的な事業展開を図っています。
主な株式指標
近年のコロナショックにより配当利回り上昇中で6%に迫る勢いです。かと言って、配当性向にはまだ余裕があり、PERやPBRを見ても割安圏内の状態となっています。
2. 株価チャートと配当利回り推移
青：ヤマハ発動機、オレンジ：本田技研、緑色：日経平均
※TradinViewにて作成（2020年5月8日時点 ） https://www.tradingview.com/x/Sbqv8gLV/
見ての通り非常にボラリティの高い値動きです。安値で拾えればキャピタルゲイン（売買益）も得ることができそうです。
続いて、配当利回りを見てみましょう。
2017年まで1~2%でしたが、以降は高配当の中身入りを果たし、4~7%の配当利回りとなっています。特に直近はコロナショックの影響で株価が落ち込み、利回りが急上昇しています。
次に、この配当利回りを維持する能力や過去の配当実績を確認してみましょう。
2012年以降、減配はせず配当金を支払い続け、7年間で9倍にまでなっています。また、配当性向は上昇傾向であるものの、50%以下の水準であるため、当面は減配の心配はないと思います。
また、配当政策は以下の通りです。上記の配当実績は政策に基づく結果と言えそうです。
当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めております。
配当につきましては、「稼ぐ力を維持しながら、キャッシュ・フローの範囲内で成長投資と株主還元のバランスを取る」ことを主眼に、親会社株主に帰属する当期純利益の30％を配当性向の目安としております。
引用元：ヤマハ発動機 企業ページ
権利落ち日と配当支払い月は以下の通りです。
権利落ち日：6月,12月、配当支払日：9月,3月
毎年、若干権利落ち日や支払い日が変わるので、詳細は以下のサイトで確認することをオススメします。
ちなみに配当情報はこちらのサイトを参考にしています。
3. 売上・営業利益・純利益
売上推移を見ると、2014年以降は1兆5千億円を突破し、それからは微増傾向です。
また、営業利益率は5%手前、純利益率は7%とそこまで高くない値に見えますが、業界平均が減少傾向にある中、非常に高い水準を保っているようです。
景気敏感な業界ではあると思いますが、有事の時以外は安定した業績をキープできる会社ではあるようです。
下のグラフは売上構成を表しています。
2輪車が6割を占めており、ヤマハ発動機の収益の柱になっています。マリン事業では、ボートや大型船外機を製造しており、特機事業では、産業用機械や生産ライン用のロボットを製造しています。
続いてのグラフは売上地域を表しています。
実は国内の売上は全体の10%程度、90%は国外が占めています。特にアジアやインドはバイク文化なので大きな市場となっているようです。
4. キャッシュフロー
営業キャッシュフローは、落ち込む時期があるもののしっかりプラスになっていることがわかります。 それに伴い、フリーキャッシュフローも基本的にはプラス圏で推移しているため、現預金をしっかり創出することができています。
5. EPS・BPS
一株当たりの資本と利益です。これで一株あたりの価値をおよそ測れますが、BPS（1株あたり純資産）上昇傾向ですが、EPS（1株あたり純利益）については直近は鈍化しています。
6. まとめ
今はコロナショックの影響もあり、苦しい時期ではありますが業績自体は比較的安定していそうです。また、今後の増配余地もあるため、インカムゲイン目的の投資もアリだと思います。
ヤマハ発動機の特徴のおさらい！
・直近は6%を超える配当利回りとなっているが、業績や配当能力面では当面問題がない
・収益の9割は国外で、人口増加地域のアジアやインドが中心となっている
・事業の多角化を行っているものの業績の成長は今のところ見られない
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